小学校での英語教育に関する大学の先生の意見記事(教育)

 
 
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日経新聞朝刊(3/5)に小学校での英語必修化に対する大学の先生の意見が掲載されていましたので紹介します。

神奈川大学名誉教授の伊藤克敏氏は「幼稚園や小学校段階で英語教育を始めることが外国語能力の習得に重要だ」と訴えています。

研究成果が証明


カナダでは1960年代に中学校から始める従来の外国語教育では効果があがらないとして、脳生理学者や教育心理学者などが検討した結果、「母語の骨格が出来上がり、言語習得能力が旺盛な四歳から八歳ごろまで開始年齢を引き下げ、母語と第二言語(外国語)で教科を教える」という結論に達した。
こうした第二言語教育法は多大な効果をあげ、早速、隣の米国で取り上げられて全米各地で実施され、世界各国に大きな影響を与えている

韓国、台湾、中国をはじめ、小学校から外国語を教科として導入している国は激増している。
外国語教育の導入に消極的であった英国でさえ、ヨーロッパの言語に加え、日本語も小学校での外国語教育の対象となっている。

カナダでの早期第二言語教育を受けた児童と受けなかった児童の比較研究


第二言語教育を受けた児童は、受けなかった児童に比べ、母語能力が優れ、外国語学習に対して積極的な態度をしめし、異質な文化や民族に対する態度はより受容的で、ことばにとらわれない抽象的な思考能力に優れ、理数系の科目に優位さがみられる。

習得の相乗効果


60年ごろまでは、一定の言語能力のスペースに外国語が入り込むことによって母語のスペースが侵害されるという考え方が根強かった。
だが、最近の二言語教育の研究では、言語は表面的には異なっていても根底においては共通する面が多く、人間の持っている言語能力は、複数の言語が入り込むことによってより高まり、豊かな言語感覚が身につくという見解が支配的である。
複数の言語取得を言語脳が柔軟な幼少期から始めることで、より効果的に外国語が習得されるだけでなく、豊かな母語能力が養成されるのである。

遅れを取る日本


国際共通後としての英語を早期に始めるのにはもう一つ理由がある。
それはグローバル化が一段と進む中、英語だけでなく、複数の外国語能力を身につけることの必要性がますます増していることである。
韓国では、中学から第二外国語の習得を始めている。
欧州連合(EU)でも、英語以外に隣国の言語の習得が早期からおこなわれている。

これに対して日本の現状はどうか。
大学でもかつてのような一般教養としての英語の必修単位がはずされた。
さらに、フランス語やドイツ語などの第二外国語履修者も激減している。
外国語教育に力を入れている諸外国と比較して、日本の外国語教育の現状は、かなり遅れている。
だからこそ、言語習得能力が旺盛な小学校(幼稚園)段階から英語教育を始めることで、土台のしっかりした外国語能力を身につけさせることが重要である。
そのことが、母語である日本語能力を含む豊かな言語能力の養成に寄与すると確信する。


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